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現在、日本には数多くの中古物件が溢れています。
日本の世帯数は減少を続けているため、単純に考えると中古住宅の市場は厳しくなっていくと予想されます。

その中で、古い中古住宅はさらに厳しい状況になっていくでしょう。
それでは、古い中古物件はどのようにして厳しい市場の中で争っていけばよいのでしょうか。

今回は、古い中古物件の売り方についてケース別にご紹介します。

・築年数の古い、木造住宅の場合

親から相続した物件が木造住宅の場合、築年数や物件の状態にもよりますが、建物価格はあまり期待しないほうが良いでしょう。
厳しい話ですが、建物価格が0円となることもあるのです。

たとえ人が住むことができる状態であり、使用価値はある場合であっても、市場価値で見るとほとんど無いのです。
一般的には、築年数が20年を超えた一軒家は建物価格が無いといわれています。
あらかじめ建物価格には期待をしてはいけないということを頭に入れておきましょう。

しかし、築年数が古く、木造住宅であっても、ここで挫けてはいけません。
それは売却の際、建物自体の価値だけではなく、土地の価格も重要となってくるからです。
むしろ土地価格のみを考えればいいという手軽さがある分、価格について考えやすいと捉えることもできます。

土地の価格は一般的に路線価から割り出すことができるので、一度土地の価格について考えてみましょう。
土地の価格は様々な要因によって変わってきますので、思っていたよりも高額であることもあります。

・築年1981年以前の住宅の場合
日本に住むうえで重要となるのが、耐震基準です。
耐震基準とは、その住宅がどれくらい地震に強いのかを設計、構造から数値として表したものです。

耐震基準は何度も改正が行われており、1981年に大きな変更がなされました。

1981年以前の耐震基準は震度5までの揺れに耐える住宅の強度となっていましたが、1981年以降では、震度6～7の地震でその住宅が倒壊しないように変更されているのです。
そのため、多くの人が築年1981年を基準としてみています。

築年1981年以前の場合で、耐震補強を行っている住宅は、耐震診断の結果などの信頼できる情報を売りに出す際にアピールするとよいでしょう。
小さなことのように思われるかもしれませんが、耐震についての表記があるかどうかで買い手からの印象は大きく変わってきます。

今回は、古い中古物件の売り方についてケース別にご紹介しました。
中古住宅の価格は様々であり、同じ条件の住宅でも土地や周りの雰囲気によって価格が変わってきます。
古い中古住宅だからと言って妥協をせずに納得のいく売却をしましょう。